厚労省指針に沿って分けると、メンタルヘルスの「一次予防(〜二次予防)」を担うのはEAPで、リワークは「三次予防」:メンタルヘルス不調者の再発予防に位置付けられます。

 

現実的にはEAPを導入されている企業においても「休復職支援」に関わる相談割合が高いのが実情です。
本来は疾病を予防し健康度の高い状態で生産性に寄与してもらうのが社員も会社組織も負荷が少なくて済みます。しかし残念なことに、不調が悪化してから事が動き始める、というパターンが多く、結果的にEAPでも休復職支援を行っています。

 

医療系のEAPプロバイダーの場合には、そこが強みになります。医療系以外のEAPでは、医療機関やリワーク施設と連携しながら支援します。
最近は公的機関である地域障害者職業センター https://www.jeed.or.jp/location/chiiki/ によるリワークプログラムも充実しており、メンタルヘルス不調者はセンターを利用し、その間の管理職サポートはEAPコンサルタントが行うという役割分担も可能です。「部下が鬱で休職になった」管理職の方にも精神的・物理的負荷がかかりますので、会社組織は管理職のケアも講じる必要があります。

 

休職者の方に「リワーク」を提案すると、初めは抵抗を示される事が殆どです。「自分には合わない」「もうほぼ治ったから必要ない」「やってどうなるか分からない」…etc
それでもEAPコンサルタントはリワーク参加をお勧めします。リワークを経た復職者の再発率が圧倒的に低くなるからです。特に休復職を繰り返してきた方にはお勧めしています。

 

制度の整った企業ほど、メンタルヘルス不調による休職者に関わるコストが高い傾向もみられます。年間の傷病休業日数の推移を見ればそのことが分かります。
社員が休職するためにお金をかけるのであれば、「ならないための予防」に投資する方が良いことは明らかです。
EAPでは、そのためにセルフケアやラインケア、マネジメントコンサルテーションの重要性をお伝えしています。