前回ご紹介したクライシスやリスクケースでもそうですが、EAPでは必要な場合には関係者と積極的に連携しながら対応して行きます。
ただし、守秘義務の原則がありますから、相談者の同意なしに第三者に情報開示することはありません。また、同意を得る場合にも「どの内容について」「誰と」情報共有するのかを相談者と話し合いながら決めます。

 

長時間残業による心身の負荷が問題であれば上司や産業医と連携しますし、家庭問題で複数の関係者が関わっている場合には教育・福祉・ご家族と連携することもあります。休職・復職に関わる相談では産業医・人事・上司・主治医・リワークスタッフとチームアプローチで進めていく場合もあります。

 

実際のEAPの相談では、こうした連携を伴うケースが少なくありません。「EAPコンサルタント」には、このようなケースワーク的な動きが求められます。それがコンサルタントたる所以です。
そのためEAPコンサルタントになる人は、
・企業・組織での勤務経験がある
・医療機関での臨床経験がある
・他職種と連携出来る
などの条件をクリアした、臨床心理士やPSW、保健師、産業カウンセラーなどの資格を持つ人が多いようです。昨今の資格取得ブームで、「〇ヶ月の受講でEAPの専門家になれます」というような広告を見かけることがありますが、当然ながらそのような即席のプログラムだけでEAPコンサルタントになる人はいないことを申し添えます。

本厚木・海老名の心理カウンセリング EAPパートナー   【コピー&ペースト厳禁】