近年は、発達過程にあるお子さんだけでなく、大人の発達障害にまつわる話題も多く取り上げられるようになりました。
実際に「うちの新入社員は発達障害ではないか?」「私の夫(成人家族)は発達障害かもしれない」というご相談はかなり増えています。
そうなると、発達検査が実施されるケースも増加するのですが、心理検査は「とればよい」ものではありません。

若い頃、スーパーバイザーから「『その検査は、取ることが本当にクライアントの利益につながるのか』を考えなければいけない」と教わりました。

発達検査は、結果をどうまとめるか、その内容をクライアント側にどう伝えるかがとてもデリケートです。
そして、クライアントが気にするのは「数値」になりがちです。 結果の数値が独り歩きしないよう、クライアントの生活がよりよいものになるような伝え方ができなければ、その検査は活かされないものになってしまいます。

発達検査は、かつては児童相談所、更生相談所で障害認定を受ける際に実施されることが主でしたが、今はさまざまな専門機関で受けることができるようになってきています。

発達検査は医療領域だけで扱われるものではありませんが、検査を受けることのメリット・デメリットもきちんと説明すること(インフォームドコンセント)がますます重要になってきていると感じます。