2015年12月からという見通しが出されたストレスチェック法案ですが、ここで改めて。

 

このチェックで数値的に「高ストレス者」となっても、イコール「メンタルヘルス不調者」ではありません。
ストレスマネジメント研修でも繰り返し言われますが、ストレスそのものは生産性の向上にも寄与する重要な要因です。ストレッチした課題を与えられることで、人は頑張り成長できます。

 

そこでストレスチェックでは、高ストレス者のなかでもメンタルヘルス不調者がいるかどうか、もしいるのなら早期にケアしましょう、という取り組みになります。

 

中小事業場の経営者の方々はストレス耐性の高い方々が多いため、「意味を感じない」という方もいらっしゃるかもしれません。ただ、職場の規模が小さいと、職場のストレスは弱い人に現れ易いということもあります。
時代で働き方も価値観も異なります。

 

50名未満の事業場では義務化にはなりませんが、この機会に職場全体の健康度・働く人一人ひとりのストレス度合いを客観的に見てみることは、組織の見えない課題に気づくチャンスになるかもしれません。
ストレスチェックが職場全体の健康度アップに目を向けるきっかけになれば、本来の目的に適ったものだと言えるでしょう。