大手EAPプロバイダー利用の場合には、導入前に営業担当者からサービスの説明を受け、サービススペック(電話相談のみ、対面相談は社内・社外どちらか、対象は社員か家族も含むか、上司の相談を入れるかセルフケアのみか、など)を決めます。ここまでは無料で進みます。そして年間契約をすると利用可能になります。

 

当オフィスのように中小事業場対象の場合には、多くの場合、実際に何かがあってから「どうしたら良いか」ということでご相談が来ますので、直ぐにマネジメント・コンサルテーションから開始するパターンとなります。そのために年間契約不要のサービスとして「タイムリーサポート」があります。

 

メリットは、①ワンタイムから利用出来る、②料金が明確、③必要回数だけ利用出来る、という点です。
デメリットとしては、①問題が悪化した状態から相談開始となる、②料金が高く感じられる、③当面の問題解決と担当者に判断されると、相談の中断になるケースが生じる、などがあります。

 

そもそも中小事業場では、メンタルヘルスケアのための予算が準備されていることは少ないですし、出来れば小額で済ませたいという心理が働きますので、問題の解決度合いよりも予算枠が優先され易くなります。結果的に再発予防まで至らずに相談終了となる可能性が高まります。

 

よりベターな利用方法は、
1)前回①でご紹介した一連の流れをワンタイムで行っておく
2)年に1,2回計画的にEAPを利用する
3)何もない状態で、とりあえずEAPサービスの利用説明を受けておく
などが考えられます。中でも3)は利用者負担が少ないのでお勧めです。お金をかけずに出来る「快適職場づくり」の方法のひとつです。