中小企業のメンタルヘルス対策を考えるときのキーワードを、「中小企業のメンタルヘルス対策①」で挙げました。

・サービス単価
・対応エリア
・対象企業の規模(従業員数)

このなかの「対応エリア」に関わる現状はどうなっているのでしょうか。

実績のある大手EAP事業会社では、全国対応可能としています。
利用したいEAPサービスが「フリーダイヤルの電話相談」の場合、実際に利用する企業の所在地を問わず同じ質のサービスが受けられます。
電話相談サービスを利用するのであれば、大手EAPを選択することをお勧めします。「24時間」「365日」対応できるのは大手EAP事業会社の強みです。

もし貴社で利用したいサービスが、対面または足を運んでの「人事・管理職相談」の場合には、地元のEAP事業会社がお勧めです。
その理由は、
・EAPコンサルタントの派遣費用(概ね実費)が少額で済む
・EAPオフィスに出向いての相談がしやすい
・地元ならではの事情を共有しやすい(交通の便、エリアの特性、地域文化など)
特に最初に挙げた「EAPコンサルタントの派遣費用」は、利用回数が多いと余分な経費がかさむことになります。
また個別案件の相談であれば、頻繁にやりとりするために、コンサルタントに来てもらったり会社からEAPオフィスに出向いたりしやすい距離がメリットになります。
最後に挙げた「地元ならではの情報共有」も、思っている以上に重要なポイントです。地域特性を前提とした話が通じないと、相談以前の説明に要する時間を多く割くことになり、時間効率が下がります。

メンタルヘルス対策導入においては、料金以外のメリット・デメリットも検討していただきたいポイントです。