中小企のメンタルヘルス対策では、「社員自身がセルフケアをするようにサポートすることが大切」であると以前この投稿でお伝えしました。 では、「社員のセルフケア」を会社としてどのように「サポートする」ことができるでしょうか。

ひとつは「セルフケア研修」を実施することです。「セルフケアをするように」と言われても、セルフケアとは何を指すのかが分からないという人は多いものです。 セルフケア研修で具体的なケアの仕方を知ることにより、日常生活の中でも意識的にセルフケアを行えるようになります。

もうひとつは「社外相談窓口」を設置することです。
社員のストレスは、業務上の要因もあれば、業務外の悩み事もあります。
友人や職場の先輩・上司に話すことで気分が晴れることもありますが、ストレスの内容によっては身近な人には話せないこともあります。 会社が「社外相談窓口」を設置し、「必要な時に活用してほしい」と周知しておくことで、社員は会社の人には知られずに専門家からカウンセリングを受けることができます。

EAPパートナーが提供する「社外相談窓口」(EAPコンソーシアム)は、3ステップ(登録手続き、利用カードの配布、利用分のお支払い)でご利用いただけるシンプルなサービスです。
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